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「有料だけにしたらファンが減るだけ」GMOが女子ツアーのスポンサードを辞退したワケ

22年女子ツアーから実施される放映権を巡ってまだ一波乱ありそうだ。

JLPGAは、2017年よりツアーにおける放映権の帰属について各主催者側との交渉に着手。そして今年、22年度同ツアー公認競技におけるすべての大会主催者との間で、放映権を同協会に帰属させることに合意したという。

同協会はその旨を10月末に各主催者へ通達。これに反応したのは、「GMOインターネット・レディース」のスポンサーであるIT大手、GMOインターネットグループの代表、熊谷正寿氏。ツイッターで「有料のインターネット放送のために数億円の主催者コストを負担できません。有料放送だけなら主催者を降ります」とつづり、その3日後、正式に辞退を表明したのだ。

昨年の同大会ではYouTubeで無料配信し、300万PVを超す反響があったという。「若者はテレビを持っていない。見ない。インターネットの無料を禁止し、有料だけにしたらファンが減るだけ」「JLPGAが有料放送事業者へ権利を売り、収益を上げたいという気持ちはわかるけど、無料放送=収益がないという考えが古い。YouTuberたちを見てください。広告収益で十分出せるはず」(いずれも原文ママ)

この問題について、TV解説者のタケ小山氏は次のように述べる。「今回はJLPGAに理があると考えます。例外を認めると根本にある放映権帰属の問題が危うくなります。YouTubeで収益をあげるといっても、選手たちの肖像権は決して“タダ”ではありません。米国ツアーでは選手たちの承諾・誓約をとって配信しています。これもやはり米国男女ツアーのように、スポンサーはタイトルのみとして、ツアーでの“ルール”は協会に従うべき。タイトルスポンサーとして魅力がないと思ったら降りるしかないでしょう」

各主催からの表の声はまだ届いていないが、この問題、どう帰結するのか注目される。

写真は2021年GMOインターネット・レディース(PHOTO/Tadashi Anezaki)

週刊ゴルフダイジェスト2022年1月11・18日合併号より

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